身近な暮らしに役立つ雑貨
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大原孝治氏に見る店舗経営のスピード感

全国で大規模なディスカウントストアを展開するドンキホーテは、中期目標に掲げる2020年の500店舗を実現すべく、現在も出店を拡大し続けています。そのような状況下で、2017年10月にドンキホーテ神保町靖国通り店が撤退を決めたことは、業界はもとより世間でも驚きをもって迎えられました。
持株会社のトップとしてグループ全体の経営を指揮するのは、株式会社ドンキホーテホールディングス代表取締役社長兼CEOの大原孝治氏です。

同氏は神田神保町にあった店舗のスピード撤退について、インタビューの場で事情を語っています。もともとドンキホーテの各店舗は訪れた際の新しい発見や意外性が楽しめるのがコンセプトで、それが顧客最優先主義といわれる会社の方針として確立しています。ところがドンキホーテ神保町靖国通り店が立地していた神田神保町の地域特性を見ると、通行人がみなネクタイを締めている緊張感が漂う街で、即座に出店の失敗を悟ったといいます。
多くの小売店舗にとっては、いったん出店してしまうと撤退は難しいものですが、株式会社ドンキホーテホールディングスには独自の強みがありました。たとえば同店は自社物件のため、引き続きグループ内の不動産部門で活用すれば経営上のダメージにはならないことが挙げられます。大原孝治氏が迅速に経営上の決断ができる背景には、このような巨大グループならではのロジックが潜んでいることは注目に値します。